カーボンニュートラルに向けて

再生可能エネルギーの導入

カーボンニュートラルに向け、生産時に使用するエネルギーを再生可能エネルギーに置き換えて行く事が必要になります。
当社は、2017年より工場屋根上への太陽光発電パネル設置を進め、自家消費に利用してきました。
その後も継続的に取り組みを進め、2022年度に英国のG-TEMに最大発電能力2,000kWの太陽光発電を新たに導入したほか、2024年度には中部工場で国内では初となる自家消費型太陽光発電を導入しました。

再エネ電源使用率

※低炭素電力購入分の再エネ電源構成分を含めて再計算を行ったため、過去の報告から変化が生じています。

太陽光発電による電力の自家消費

インド太陽光発電

ジーテクト生産拠点のうち、中部工場、中国(APAC、WAPAC、N-APAC)・タイ(G-TEC、G-TTC)・インド(G-TIP)・イギリス(G-TEM)、メキシコ(G-MEX)では、工場の屋根に太陽光パネルを設置し、太陽光発電をおこなっています。発電された電力は自家消費、または外部に供給することで、再生可能エネルギーを利用したCO2排出量の削減に取り組んでいます。

※再生可能エネルギーとは、石油や石炭、天然ガスといった有限な資源である化石由来のエネルギーとは違い、太陽光や風力、水力、地熱、バイオマス等の地球資源の一部など自然環境の中で繰り返し生起し、再利用可能または無尽蔵な供給が可能なエネルギーのことです。

太陽光発電による電力の創出

工場の屋根上に設置している自家消費型太陽光発電設備については、基本的に工場稼働の電力として自家消費され、休日工場の稼働に使用されない電気は、売電される仕組みとなっています。
日本国内においては、埼玉工場、群馬工場、滋賀工場の3拠点で、CO2排出の少ない発電方法による電力を世の中に提供していく観点から、2014年より太陽光発電による発電事業(全量FIT売電)を行っています。

  • 埼玉工場

  • 群馬工場

  • 滋賀工場

環境改善の活動事例

日本(中部工場)

2024年に竣工した中部工場は、一般財団法人住宅・建築 SDGs 推進センターが実施する「CASBEE(建築環境総合性能評価システム)評価認証制度」において、5段階中上から2番目のAランクを取得しました。この認証制度は、建築物の環境性能を評価するもので、建物のエネルギー効率、資源利用、室内環境、周辺環境への影響などを総合的に評価し、建物の環境性能をランク付けするものです。

中部工場は、「環境」をコンセプトの1つとした設計がなされており、空調効率を高める建屋構造や太陽光発電の導入によって地球環境への負荷を低減しています。また、快適な作業空間を整え、地域社会と調和する労働環境の実現を目指しました。

中部工場建設に関して、グリーンローンによる資金調達を行いました。

グリーンローンの概要

日本(栃木工場)

スカイシート(アルミ箔を使用した特殊シート)を屋根に貼ることで、太陽の光を反射させ、屋根の温度上昇を抑える取り組みをおこないました。その結果、建物内部への輻射熱の影響を大幅に削減することができ、室温上昇を抑えることが出来ました。空調機の電力低減によるCO2削減効果は、年間で16.7tの削減となりました。

インド(G-TIP)

インドでは降水量の減少に加え、人口増加、地下水の過剰摂取等の複数の要因が重なり、水不足が深刻化。インド工場では事務所など一部で地下水を利用していることから、地方政府と協業し地下水不足対策の活動を実施しました。工場内の配管レイアウトの見直しや、トイレを下水再利用水(政府配給)に切り替えたことにより、68,000ℓ/日の節水となっています。

メキシコ(G-MEX)

コピー用紙の使用削減のため、社内文章用には裏紙を再利用しています。また、サプライヤーの皆様にも協力していただき、会社紹介やカタログ、パンフレットなど、電子形式で共有していただくようにしています。自社だけでなく、サプライチェーンも巻き込んだ活動をおこなっています。

持続可能な社会の実現に向けて

現在、ジーテクトのCO₂排出量については、Scope3「Cat.1:購入した製品・サービス」がScope1,2,3全体の7割を占めており、そのうち、99%が原材料である鋼板となっております。カーボンニュートラルを実現するためには、この領域での対策が必須であることを認識しています。今後、原材料は高炉材から電炉材や水素還元鉄などのグリーンマテリアルへ移行していきます。それに伴い、プレス金型や溶接技術はグリーンマテリアルを使用した製品を加工する能力が必要となり、早期の手の内化を目指しています。現在と変わらない品質を維持・向上させながら量産体制を整えてまいります。併せて、プレス工程で発生するスクラップは従来よりリサイクル回収を行い、サーキュラーエコノミーを推進しています。さらに、材料使用量を減らすために歩留まりを上げることにも取り組んでいます。