環境保全への主な取り組み

再生可能エネルギーの導入 太陽光発電による電力の自家消費 太陽光発電による電力の創出 環境会計 環境改善の取り組み
再生可能エネルギーの導入

カーボンニュートラルに向け、生産時に使用するエネルギーを再生可能エネルギーに置き換えていくことが必要となります。当社は、2017年より海外各拠点の工場屋根上に太陽光発電パネルの設置を進め、自家消費をしています。また、スロバキア拠点のG-TESでは、2020年度より再生可能エネルギー由来電力100%の電力購入に切り替えました。
太陽光発電による電力の自家消費

海外拠点がある中国(APAC、WAPAC)・タイ(G-TEC、G-TTC)・インド(G-TIP)の計5工場では、工場の屋根に太陽光パネルを設置し、太陽光発電をおこなっています。発電された電力は自家消費、または購入することで、再生可能エネルギーを利用したCO2排出量の削減に取り組んでいます。
※ 再生可能エネルギーとは、石油や石炭、天然ガスといった有限な資源である化石由来のエネルギーとは違い、太陽光や風力、水力、地熱、バイオマス等の地球資源の一部など自然環境の中で繰り返し生起し、再利用可能または無尽蔵な供給が可能なエネルギーのことです。
太陽光発電による電力の創出
日本国内では、埼玉工場、群馬工場、滋賀工場の3拠点で、CO2排出の少ない発電による電力を世の中に提供していく観点から、2014年より太陽光発電による発電事業(全量FIT売電)を行っています。今後は、2021年4月より再生可能エネルギー電気特定卸契約により、この発電による環境価値(FIT非化石価値)を使用し、再生可能エネルギーの使用比率を増やしてまいります。
環境会計
(百万円) | ||||||
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2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | ||||
投資額 | 費用額 | 投資額 | 費用額 | 投資額 | 費用額 | |
事業エリア内コスト | 19.1 | 31.8 | 85.3 | 33.5 | 61.9 | 40.2 |
(公害防止コスト) | 3.8 | 1.6 | - | 2.1 | 0 | 4.4 |
(地球環境保全コスト) | 15.3 | 25.6 | 85.3 | 2.7 | 61.9 | 15.7 |
(資源循環コスト) | - | 4.7 | - | 28.5 | - | 20.0 |
上・下流コスト | 5.3 | 73.2 | 1.1 | 61.6 | 1.6 | 39.8 |
管理活動コスト | - | 67.7 | - | 64.6 | - | 55.6 |
研究開発コスト | 5.5 | 65.5 | - | 36.9 | 0 | 86.7 |
社会活動コスト | - | 7.1 | - | 3.9 | - | 3.6 |
環境損傷対応コスト | - | - | - | - | - | 0 |
合計 | 29.9 | 245.3 | 86.4 | 200.7 | 63.5 | 225.9 |
※環境省「環境会計ガイドライン(2018年版)」を参考とし、国内事業所を対象範囲として集計しています。
環境改善の取り組み
インド(G-TIP)

インドでは降水量の減少に加え、人口増加、地下水の過剰摂取等の複数の要因が重なり、水不足が深刻化。インド工場では事務所など一部で地下水を利用していることから、地方政府と協業し地下水不足対策の活動を実施しました。工場内の配管レイアウトの見直しや、トイレを下水再利用水(政府配給)に切り替えたことにより、68,000ℓ/日の節水となっています。
メキシコ(G-MEX)

コピー用紙の使用削減のため、社内文章用には裏紙を再利用しています。また、サプライヤーの皆様にも協力していただき、会社紹介やカタログ、パンフレットなど、電子形式で共有していただくようにしています。自社だけでなく、サプライチェーンも巻き込んだ活動をおこなっています。
日本(栃木工場)

スカイシート(アルミ箔を使用した特殊シート)を屋根に貼ることで、太陽の光を反射させ、屋根の温度上昇を抑える取り組みをおこないました。その結果、建物内部への輻射熱の影響を大幅に削減することができ、室温上昇を抑えることが出来ました。空調機の電力低減によるCO2削減効果は、年間で16.7tの削減となりました。