ESGデータ

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
直接排出量（Scope1）		連結	10,719	10,459	12,326	12,168	t-CO₂
	日本	単体	1,025	880	755	874	t-CO₂
	北米地域	-	7,422	7,661	9,881	9,852	t-CO₂
	欧州地域	-	866	692	482	471	t-CO₂
	アジア地域	-	617	554	479	511	t-CO₂
	中国地域	-	651	494	347	289	t-CO₂
	南米地域	-	137	178	383	170	t-CO₂
間接排出量（Scope2）		連結	85,740	89,461	84,369	81,658	t-CO₂
	日本	単体	10,770	10,786	4,859	81	t-CO₂
	北米地域	-	30,600	28,738	33,852	36,709	t-CO₂
	欧州地域	-	2,397	1,190	241	351	t-CO₂
	アジア地域	-	12,117	14,992	15,414	15,688	t-CO₂
	中国地域	-	29,337	32,757	30,005	28,829	t-CO₂
	南米地域	-	521	1,000	0	0	t-CO₂
Scope1+Scope2以外の間接排出量（Scope3）
	Cat.1：購入した製品・サービス	連結	1,952,206	1,876,372	1,953,878	2,036,158	t-CO₂
	Cat.2：資本財	連結	61,965	56,531	55,717	75,270	t-CO₂
	Cat.3：エネルギー関連活動	連結	22,448	15,457	17,588	18,440	t-CO₂
	Cat.4：輸送、配送（上流）	連結	5,365	3,164	2,533	2,709	t-CO₂
	Cat.5：事業から出る廃棄物	連結	7,097	1,118	1,034	1,097	t-CO₂
	Cat.6：出張	連結	835	1,059	1,073	1,086	t-CO₂
	Cat.7：雇用者の通勤	連結	2,177	3,279	3,917	4,386	t-CO₂
	合計	-	2,052,093	1,956,980	2,035,739	2,139,146	t-CO₂

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
水資源使用量		連結	407	439	432	382	千m²
	日本	単体	64	59	56	60	千m²
	北米地域	-	58	65	62	49	千m²
	欧州地域	-	12	31	40	10	千m²
	アジア地域	-	99	93	90	90	千m²
	中国地域	-	165	181	174	163	千m²
	南米地域	-	9	9	10	10	千m²

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
廃棄物発生量		連結	3,314	3,262	3,320	3,315	t
	日本	単体	795	791	677	682	t
	北米地域	-	708	622	531	639	t
	欧州地域	-	1,012	1,018	1,065	1,165	t
	アジア地域	-	336	353	385	438	t
	中国地域	-	322	336	576	303	t
	南米地域	-	141	142	87	87	t

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
エネルギー使用量		連結	1,016,937	1,048,969	1,107,412	1,164,968	GJ
	日本	単体	156,385	155,857	158,838	175,167	GJ
	北米地域	-	461,118	474,778	548,177	587,188	GJ
	欧州地域	-	61,885	54,487	50,842	61,394	GJ
	アジア地域	-	102,460	116,457	118,428	121,496	GJ
	中国地域	-	211,741	215,818	198,478	190,869	GJ
	南米地域	-	23,348	31,572	32,650	28,854	GJ

指標	対象	単位
環境関連法令違反	単体	件
環境問題（事故・汚染）	単体	件
環境に関する苦情	単体	件

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	単位
日本セグメント		単体	1,632	1,528	1,573	1,574	1,698	人
	従業員	単体	1,169	1,151	1,168	1,166	1,209	人
	臨時従業員	単体	463	377	405	408	489	人
北米セグメント		-	2,527	2,281	2,386	2,422	2,378	人
	従業員	-	2,282	2,139	2,137	2,176	2,167	人
	臨時従業員	-	245	142	249	246	211	人
欧州セグメント		-	861	738	891	1,071	1,061	人
	従業員	-	825	695	820	1,031	1,058	人
	臨時従業員	-	36	43	71	40	3	人
アジアセグメント		-	1,982	2,070	2,051	2,105	2,095	人
	従業員	-	1,492	1,589	1,547	1,485	1,498	人
	臨時従業員	-	490	481	504	620	597	人
中国セグメント		-	2,333	2,571	2,542	2,300	1,734	人
	従業員	-	1,800	1,933	1,929	1,793	1,459	人
	臨時従業員	-	533	638	613	507	275	人
南米セグメント		-	604	615	626	679	771	人
	従業員	-	604	615	626	679	771	人
	臨時従業員	-	0	0	0	0	0	人
新卒採用者		単体	12	14	31	13	13	人
中途採用者		単体	5	10	31	61	67	人
新卒定着率（3年後）		単体	100	100	88.2	78.6	87.1	%
障害者雇用者数		単体	28	30	30	24	33	人
	障害者カウント者数	単体	-	-	-	27	37	人
	障害者雇用率	単体	2.0	2.0	2.2	2.0	2.5	%
自己都合離職者数		単体	26	39	53	79	43	人
	男性	単体	23	37	44	68	38	人
	女性	単体	3	2	9	11	5	人
自己都合離職率		単体	2.2	3.2	4.3	6.4	3.5	%
女性従業員比率		単体	9.3	9.4	9.0	8.7	8.4	%
女性の管理職・役員		単体	5	6	6	6	6	人
	女性管理職比率	単体	2.63	3.23	3.24	3.19	3.13	%

※従業員数は年度末時点の人員であり、臨時従業員は年間平均人員を概数で記載しております。
※新卒の対象は、大学院卒、大学学部卒、高専卒、専門学校卒です。定着率は、入社年度から3年後の在籍人数の割合です。

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
育児休業取得者数		単体	6	8	5	8	人
	男性	単体	2	2	5	7	人
	取得率（男性）	単体	6	7	21	32	%
	女性	単体	4	6	0	1	人
	取得率（女性）	単体	100	100	-	100	%
育児休暇取得者数		単体	41	36	20	23	人
	男性	単体	37	30	20	19	人
	取得率（男性）	単体	80	90	79	88	%
	女性	単体	4	6	0	4	人
有給休暇取得日数		単体	12.6	13.4	15	15.1	日
	取得率	単体	66	70	78	80	%
月平均残業時間		単体	20.41	23	21	22.47	時間

※育児休業制度（連結）は育児休業制度のある拠点のみにて算出しています。
※育児休暇制度は、当社独自の制度です。

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
休業災害者数		単体	3	3	6	5	人
	度数率	単体	0.99	1.03	2.02	1.61	-

指標	対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
出願公開件数	連結	6	5	18	11	件
特許取得件数	連結	2	16	10	18	件

※知的財産権を事業に活かすことを目標とし早期審査制度を利用しています。

指標		対象	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	単位
取締役会における社外取締役の割合		単体	33	33	43	43	%
取締役会における女性の割合		単体	17	17	14	14	%
政治献金・ロビー活動支出額		単体	0	0	0	0	円
国内・海外の法令違反件数		単体	0	1	0	0	件
企業倫理提案窓口への通報件数		単体	30	8	13	9	件
	人権・ハラスメント	単体	7	0	9	4	件
	就労環境	単体	6	4	1	1	件
	不正	単体	4	1	1	0	件
	マナー・モラル	単体	5	1	0	1	件
	適正な業務遂行	単体	7	2	2	3	件
	品質	単体	0	0	0	0	件
	その他	単体	1	0	0	0	件

※日本において時間外労働に関して1件の法令違反あり。是正のための具体的対策・社内教育実施済み
※通報1件当たり、複数の案件に関するケースあり

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